UXリサーチを組織の文化へ〜理解と共感で繋がる理想のチームづくり〜
ニジボックス主催のイベント「BUSINESS & CREATIVE」では、毎回ビジネスとクリエイティブに関する現場発・最前線の情報を発信しています。
今回のイベントテーマは「UXリサーチを組織の文化へ〜理解と共感で繋がる理想のチームづくり〜」!
ビジネスグロースを支える手段として世界的に重要視されつつあるUXリサーチを、組織として浸透させるためにはどうすればよいのでしょうか?
そのためのヒントを、日常的にUXリサーチを活用する経験豊富な3名の登壇者と一緒に考えていきます。
UXリサーチャーはもちろん、リサーチに興味のある方も必見です!
目次
オープニング
今回モデレーターを務めるニジボックスの執行役員・丸山潤より、当イベントの概要と自己紹介、登壇者の紹介からイベントがスタートしました。
組織のUX成熟度を上げる方法/株式会社ニジボックス 丸⼭潤
オープニングに続けて、ニジボックスの丸山によるLTがスタート。
日本になかなか浸透しないUXの実態を踏まえて、組織にUXを広げる方法を紹介いたしました。
UXリサーチ実態調査からひも解く、日本とアメリカの差
始めに丸山は、アメリカのUXリサーチにおける実態調査から、次の3つのポイントをピックアップしました。
1. 専任のリサーチャーがいないと回答したのは6%
2. 5人に1人が自分の組織にResearch Ops Manager(※)がいると回答
3. 44%が部門横断型で従事し、平均的に見ても1部門以上を兼務
ここから分かるのは、アメリカではほとんどの企業・ほとんどの部門に専任UXリサーチャーがいて、また組織にUXリサーチを浸透させる動きも活発であるということでしょう。
そして、丸山は「日本とのこの差はなんだろう?」と投げかけます。
そもそも「UXを組織文化へ」とはどういうことなのか?
では、そもそも「UXを組織文化へ」のゴールはどんなものなのでしょうか?
ここで丸山は、一つの答えとして「HCD(=UX)にビジネスとテクノロジーが包含される状態」と、自身の考えを共有しました。
従来のように「UX・ビジネス・テクノロジーが重なり合っているものの、それぞれ独立している状態」から、「組織全体でUXに関わり合いを持ち、UXを理解し推進する状態」を目指すべきだと語ります。
目指すべきゴールに到達するために参考になるのがUX成熟度段階です。
UXを必要とせず何もやっていない状態である「拒否」フェーズから、徐々に成熟度を高め、最終的にはUXが組織のDNAであると言えるほど成熟した、「ユーザー主導型」フェーズになることを目指します。
丸山によると、このUX成熟度段階と照らし合わせると、日本においては「UXをやっている」認識を持っていたとしても、限定的~新興フェーズであるケースが多いとのこと。
ちなみに、UX成熟度段階のチェックシートを公開しているサイトもあるので、みなさんも自社の成熟度を計ってみてはいかがでしょうか。
■参考記事:『NN/g UX Maturity Quiz』
UX成熟度段階モデルは、組織のビジネスリスクを低減することで組織を支援するためのフレームワークです。
UX成熟度が高いほど、ビジネスリスクは低くなります。
その必要性について、丸山は次のようにひも解いていきました。
- 手戻りを減らし、生産性を高めることで、時間とお金を節約できる
- UXは開発者が製品を再調整する時間を最大50%短縮できる
- 開発されたシステムの問題を修正するのは、設計時に同じ問題を修正するのに比べて10倍以上のコストがかかる
「UXを組織に浸透させていくことで開発コストが下がり、良いプロダクトが早くできるようになると考えています。」(丸山)
UXを組織内に浸透させるための5つの原則
ここから丸山は、UXを浸透させる方法として、「5つの原則」を紹介。
- 組織がどのように機能するかを理解する
- リサーチによる提供価値と組織のニーズのギャップを埋める
- 誰もがリサーチに参加できる機会を作る
- ステークホルダーにリサーチの教育をする
- 評価と反復
一つひとつ、詳しく見ていきましょう。
1つ目の原則は、組織の仕組みや文化、チーム、意思決定の方法を理解することです。
これらは、「組織はどのようなチーム・文化ですか?」「どのように意思決定をしていますか?」のような質問を経営層などに投げかけてみることで理解できるでしょう。
例えば、どこで何が決定されているのかが分かる「決裁権限表」をメンバーレベルでも閲覧できるようにするなど、組織内全ての人が「どのように機能するか」を把握できるような仕組み・環境づくりが重要と丸山は語ります。
2つ目の原則は、自身のリサーチ能力と組織のニーズを合致させることです。
丸山は、この原則が大事な理由は「自身のリサーチ能力組織のニーズにギャップがあると、リサーチを組織に浸透させたい場合、組織側への説得が難しくなるから」と分析。
そこで、ギャップを把握し、ある場合はそれを埋める方法を決めなければなりません。
ギャップを把握するには、まず自身のリサーチ能力や組織のニーズそれぞれを5W1Hで整理して比較することです。
3つ目はリサーチャー以外の人の「リサーチへの参加」の重要性を示す原則です。
先述の通り、組織全体としてUXやリサーチを理解することが、UXを組織文化にするためには不可欠です。
そのため、「誰もがどんな種類のリサーチでも“できる”ようになることではなく、誰でもリサーチに“参加”できる機会を作ることが大事」と丸山は強調します。
なかなか忙しくてリサーチへの参加が難しい人に向けては、次のような事例も。
「アメリカのある企業のUXリサーチャーから、経営層向けにカクテルパーティを開いたお話をうかがいました。会場で歓談する中、自分たちが実施したリサーチの映像を流してレビューをもらい、経営層の理解を深められたそうです。」(丸山)
4つ目の原則では、具体的にやることとして「リサーチャーではない人向けのリサーチトレーニングプログラムを作成する」「リサーチャーではない人がリサーチを成功させるために必要なツールや情報を提供する」「練習とフィードバックの機会を作る」の3つが紹介されました。
これらの教育手法の目的は「UXリサーチャーではない人にも、リサーチを行うことで生まれるメンタルモデルを理解するためです」と丸山。
リサーチの目的や方法論、フレームワークの背景を知ってもらうことで、問題解決の実践という本質へと焦点が移り、リサーチに対する深い理解が得られるのです。
5つ目の原則は、リサーチに対してさまざまな人から評価をもらい、反復を続けることです。
「具体的には、まずは小規模な取り組みから始め、チームメンバーをはじめとしたさまざまな利害関係者と話し、どんな取り組みがうまくいっていて、どのような改善が必要なのかを確認します。そして、リサーチが効果的なものとなるよう、反復を続けましょう。」(丸山)
変化するUXリサーチャーの役割
最後に、丸山は「現在、UXリサーチャーの役割は、純粋な技術的役割から、組織の学習を指導する教育者的役割へ変化しています。新たな観点で組織に向き合うことで、職種関係なく全体でUXに取り組んでいく文化を醸成できるのではないでしょうか」と語ります。
今のUXリサーチャーは、単にリサーチしてアウトプットするだけではなく、リサーチャー以外の人にもUXリサーチの価値を広げていくことが求められている、と言えるのではないでしょうか。
チャット・ビデオ会議だけで本当に充分?~Miroで超効率コラボしてみよう!~ / ミロ・ジャパン合同会社 溝口宗太郎
丸山のLTで語られたように、「組織や職域によらず全体で取り組むこと」は重要ですが、日本の企業に多い縦割り組織ではなかなかその実現が難しいかもしれません。
そこで、次は職種をまたいだコラボレーションを生み出すツール「Miro」を提供するミロ・ジャパン合同会社の溝口さんより、Miroの活用を通した「超効率コラボ」について教えていただきました。
視聴者参加型のプレゼン、スタート!
溝口さんのプレゼンは、視聴者が実際にMiroを活用しながら行う「参加型」となり、同時に70人以上の視聴者がボードにアクセスするほどの大盛況に。
例えば上の画面キャプチャのように、視聴者がMiroを使ってアンケートに回答するなど、実際の会議のようなコンテンツを展開。
こちらのアンケートでは、1分で70人の回答が集まりました。
リアルの場で70人から回答を集めると途方もない時間がかかることを考えると、Miroの活用によって会議が効率化されることが分かると思います。
その他、冒頭に特定の人が見ている画面や操作をワンクリックで追いかけられる機能、感情をアイコンで表現できるリアクション機能の紹介がなされました。
また、付箋機能の使い方を、実際に視聴者に使ってもらいながら溝口さんが解説。
視聴者が操作方法を覚えたところで、本題へと続きます。
リモート・ハイブリッドで働くときに感じる課題
リモートワークが広がったことで、皆さんの会社もチャットツールやオンライン会議ツールなど、さまざまなサービスを導入したことでしょう。
確かにコミュニケーションは便利になり、移動費などのコストも削減されました。
しかし、ここで溝口さんはこう投げかけます。
「ビデオ会議って、楽しいですか?」
さらにこう続けます。
「10人以上も参加するような会議だと半分くらいは顔すら出してないですよね?きちんと話を聞かずに他の作業をしている人も多いでしょう。」(溝口さん)
溝口さんはこのような状況になる理由を、音声によるコミュニケーションは一方通行になりがちだから、と分析します。
誰かが話している間はそれを聞くしかないため、時間当たりの情報流出量が限られてしまうし、つまらない時間になりがち。
だから話を聞かなかったり、別の作業をしてしまったりする人が出てくる、ということです。
ある調査によると、「リモートワーク化でチームの一体感を保てていますか?」という問いに対してYesと回答したのは、世界平均では58%だったのに対して、日本の平均はたったの27%だったそうです。
また、一般的な共同作業可能なツールでは本質的なコラボレーションができない、と溝口さん。
なぜなら、これらのツールはページ単位のドキュメントとしてしかアウトプットできないため、さまざまな情報の関係性がつかみづらいからだそうです。
そして、このような課題を解決し「本質的なコラボレーション」を可能にするのがMiro、と続けます。
無限に広がる1枚のホワイトボードを多人数で見られるMiroでは一貫性をもった情報整理が可能で、プレゼンテーションをする際にもメッセージを明確に伝えられるようになるとのこと。
Miroは“どこでもオフィス”
他にも、Miroには会議参加者の投票・集計が簡単にできる機能や、Googleドライブと連携してドライブ上のファイルをMiroで共有できる機能などもあります。
リモート下でもスムーズにコラボレーションができる、資料作成を効率化できるといった機能が多数備わっていることから、Miroを一言で言い表すと「どこでもオフィス」だと溝口さん。
さまざまなMiroの機能紹介の中でも、視聴者から多くのリアクションを集めたのがMeetなどビデオ会議ツールとの連携でした。
Meetを開きながら、Meetの画面上でMiroを使えるこの機能を使えば、オフラインの会議でホワイトボードを使うのと同等かそれ以上の参加体験ができることでしょう。
Miroでコラボレーションの質も効率もアップする
今回紹介いただいたように、Miroを色んなツール・サービスとつなげてプラットフォームとして活用することで、時間や端末、場所の壁を越えたコラボレーションが可能になると言えます。
「コラボレーションの質も向上しますし、リモートの共同作業が改善され、エンゲージメントも向上されます。ぜひ、Miroを使って色々な方とコラボレーションしてみてください。」(溝口さん)
登壇者3名によるパネルディスカッション
イベント後半は、前半で登壇した丸山・溝口さん、そしてLINE株式会社の藤原さんも交えてのパネルディスカッションが開催されました。
また、このパネルディスカッションでも、Miro上でトークテーマを表示したり、ディスカッションの内容をリアルタイムで編集したりしながら進められました。
【テーマ1】共感:組織内外のステークホルダーを巻き込むには?
1つ目のテーマは「組織内外のステークホルダーを巻き込むには?」。
まずは藤原さんから、巻き込むためにはみんなで成功体験を積むことが大事、とお話しいただきました。
「UXリサーチは、百聞は一見に如かず。例えばユーザーがプロダクトを『使いづらい…』と困っている顔を、目の前で見てもらうとすごく共感してもらえて、リサーチの価値に気づいてもらいやすくなります。」(藤原さん)
そこで、リサーチの場に一回来てもらうことを最初の目標にするとよい、とのこと。
「来てもらうきっかけとして、ステークホルダーがユーザーや仮説に対して疑問を抱いている瞬間に『これはUXリサーチで答えが出せそうです!だからやりましょう!』とアプローチするなど、小さく始めることで成功体験を積みやすくなります。」(藤原さん)
成功体験を積むことで「UXリサーチが強力な武器だと認識してもらえる」と藤原さん。
ここで丸山の「逆を言うと失敗しないことも重要ですね」という問いに対して、藤原さんは「そのためにしっかりと準備します」と答えたところで、話は「ステークホルダーを巻き込むタイミング」へと向かっていきます。
「私の持論ではタイミングがすごく大事で、ある程度開発が進んでいて『今さらリサーチと言われても』というタイミングではもう遅いです。そうなる前、ステークホルダーの頭の中に『これってどうなんだろう?』と疑問が浮かんでいるタイミングで巻き込まなければなりません。」(藤原さん)
この意見に対して丸山も「早ければ早いほどよいですよね」と同意します。
次に藤原さんから、ベストなタイミングでUXリサーチの提案ができるように準備をしておく一方で、「定性調査でできることの整理」もしておく必要があると意見が。
ステークホルダーに疑問が浮かんだタイミング(=UXリサーチの提案をすべきタイミング)で、その疑問が定性調査で解決できるのか、そしてどの手法を使うのが適しているかをすぐ提示できるよう、整理することも重要とのこと。
「『この定性調査をやりたいんだけど』とお声がけいただくこともあるのですが、そもそもその調査で本質的な課題が解決できるのかを考えないといけません。」(藤原さん)
丸山も、疑問や課題に対する解決手法の適切な選択について、次のように語ります。
「定性だけではなく、場合によってはアンケートなど定量調査が適していることもあると思います。こんなときはこの手法を使う、という理解をUXリサーチャー自身もしなければならないと思いますし、ステークホルダーに教育していくことも大事ですよね。私のLTでもお話ししたカクテルパーティのようなラフな参加を促すのも一つのアイデアだと思います。」
この丸山の発言を受けて登壇者3名が「カクテルパーティは妙案ですね」と盛り上がりを見せた後、「仲間の見つけ方」という次の話題へ。
ここで言う仲間とは、経営層をはじめステークホルダーを巻き込むために協力してくれる人のことです。
そんな仲間を見つけたい、でも自分の近くにはいないという場合、別部署の「UXリサーチに興味がある人」を探してみるとよい、と藤原さん。
「例えばエンジニアの方や、隣の部署の上司など、探してみると案外『UXリサーチに興味がある』という方がいらっしゃるものです。最近も弊社のデータサイエンティストで『データだけでは分からない感情的な部分を見てみたいから、一緒に見つけてほしい』と言ってくださる方がいました。」
これに丸山は大きくうなずき「データ側の人が『データでは分からないからUXリサーチしましょう』と言ってくれたら説得力がありますよね!」と共感。
特に日本は数値での判断が強く定着していると思われるので、より効果的だと感じたそうです。
ここで丸山が「他職種の人とどう連携するかを考える必要があるし、他職種の人の理解が進むとステークホルダーを巻き込みやすくなるのでしょうね。」と1つ目のテーマをまとめたところで、次のテーマへ進みます。
【テーマ2】未来:UXリサーチを文化にする理想の組織とは?
2つ目のテーマは「UXリサーチを文化にする理想の組織とは?」です。
最初に藤原さんから、理想の組織は「PM×定性×定量×デザイン×開発」というお話がありました。
「色んな分野のスペシャリストが集まっていて、それぞれが自分の得意なことや不得意なことを理解しているのが理想だと思います。サッカーのように守備範囲を保ちながらパスを送り合うといったイメージですね。」(藤原さん)
このサッカーの例えに丸山が反応して、「日本の有名監督の『ホームランバッターだけではチームはうまくいかない。会社も野球も一緒だ』という言葉を思い出しました」と合いの手を入れます。
藤原さんもこれに続いて「さっきの話で出たように、データサイエンティストからの良いパスが来るとゴールを決めやすくなる、ということはよくあります。逆に、デザイン側からも『ここで困っています』とパスを出して、他ポジションのみんなとコラボレーションしながらゴールに向かえると理想的ですね」と語ります。
そのようなコラボレーションを生むためには意見を言い合える環境が必要ということで、溝口さんからは「心理的安全性」の重要性が挙げられました。
「人って、自分が知らないことは否定するし、逆に知りすぎていることはマウントしたがるものです。そんな空気が普通になってしまうと、新しいことが文化として定着しないと思います。だから、まずはマウントするのではなく他の人の話を聞いてみるというスタンスや、まずはやってみようという雰囲気作りが大事です。」(溝口さん)
この意見を受けて丸山からは「心理的安全性を作るためには上司が歩み寄ることが大事」との発言があり、溝口さんも同意しながら「マネジメント層こそ現場で会話することの重要性を感じています」と返します。
さらに丸山からは「会議ではその場で発言しづらいケースもあるので、会議前に『意見したいこと』をまとめておくと、上司がメンバーの意見を拾いやすくなるかもしれませんね。」とのアイデアも語られました。
これに溝口さんが、丸山の発言を補足する形で「リアルの場だと『誰が発言したか』が分かるから、忖度が生まれてしまいがちです。でもMiroを使えば、誰が発言したか分からないから、気軽に意見を出せてみんなが同じ目線で発言できる環境になるんです」と続きます。
最後にまとめとして「特に組織ができて日が浅いタイミングでは忖度が生まれやすいので、それを改善するための工夫は色々ありそうですね。その工夫の中でお互いを理解し合えるようなコミュニケーションが取れれば、UXリサーチに対する成熟度の高い組織へとつながっていくのではないでしょうか」と丸山より。
登壇した3者それぞれ、自身の経験に基づいた持論を語っていただきつつも、ディスカッションの中で新しいアイデアなども生まれ、まさに「コラボレーション」された時間となりました。
【お知らせ】BUSINESS & CREATEVE online 次回9/29開催!
開催テーマは『ブランディングの現在 〜価値を伝え、広めるための多角的アプローチ〜』です。
「ブランディング」、みなさんもよく耳にする言葉だと思います。 では、「その定義は?」と問われると答えに詰まってしまうのではないでしょうか?
ひとつの解釈として、企業、商品などのブランドイメージを社会に広く認知してもらうための一連の取り組みと捉えることができます。そのアプローチもさまざまで、成果を上げるためにはケースごとに適切な戦略を立てる必要があります。
今回は日々ブランディングを実践されているプロフェッショナルをお招きし、多様なアプローチで自社や、クライアントの「ブランド」の新しい価値を世の中に広めてきた事例をご共有いただきます。
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